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2011年5月30日 (月)

地震は電磁気学を応用すれば予知できる-ニュートン力学に固執しては不可能

地震は電磁気学を応用すれば予知できる
-ニュートン力学に固執しては不可能

2011/05/25 マイコミジャーナル

詳細は、リンクを参照して下さい。

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 「数日間の誤差で地震を予知できるよう
になった」、と電気通信大学(電通大)
名誉教授の早川正士氏(図1)は語る。

 これまで、現在の科学では地震の予知は
できない、という通説が長い間信じられて
きた。従来の説は、地震学者が集まって
いる文部省(当時)の測地学審議会は、地殻
変動測定(地震測定)では地震予知は不可能
である、とする報告書を1998年に出して
いたからだ、と早川氏はその背景を説明
する。権威者が発言するとそれが通説に
なってしまう、と皮肉っている。

 これまでの地震学者からは「今後30年
以内にM7クラスの地震が関東にやってくる」
という程度の意味のないメッセージしか
出てこなかった。

 地震予知は長くても1~2週間以内という
短期的な予知ではなければ社会的に意味が
ない。
 これまでプレートテクトニクス論という
ニュートン力学だけで説明するには無理が
あった。
 ニュートン力学に電磁気学、あるいは
量子力学でもいい、別の考え方を持って
くれば予知はできないことはない。

 昔から地震とナマズの関係は経験的に
知られていたが、学問的には誰も研究して
こなかった。

地下からの超低周波の電磁波を測る

 彼の提案してきた手法は2つある。
 1つは地下のプレートの歪みによって
震源地付近の圧力が上昇するため圧電効果
や摩擦電気によって電荷が発生するが、
その電荷のミクロな放電によって電磁波を
発生するため、そこから出てくる電磁波
そのものを測定する。
 ただし、電磁波の周波数が高ければ
地中内で吸収されるため観測できないが、
1Hz以下の超低周波となると観測できる
というのである。

 この方法は、震源地の近くにいなければ
観測できない、という欠点がある。

船舶の長波長電波を送受信

 そこで早川氏は、前述の方法とは全く
異なる放送波の中波よりも波長の長い長波
を利用する電磁波手法を考え出した。
 これが第2の方法である。
 これは、遠く離れた2点間に電磁波を
飛ばし、その受信波形の振幅と位相を
見ようというものだ。
 この方法はピンポイントで震源地を
推定できないが、やや広い範囲での地震は
予知できる。

 これは、ラジオ電波である中波帯よりも
波長が長い3~300kHz程度の長波長帯の
電磁波を遠く離れた地点から飛ばし、
それを受信するという方法である。
 長波長通信はもともと船舶の航行に
使われてきた長距離を対象とした通信電波
である。
 送信アンテナから発射された電波は地球
を囲む大気圏と接する電離層と跳ね返り
ながら伝搬し、受信機に到達する(図2)。

 もし電離層に異常が発生し電離層部分が
大気圏側に降下してくるなら、伝搬の
光路長が短くなるため、その分到達時間は
短くなる。

 早川氏によると、この長波帯の周波数を
利用する電磁波手法では、震源が100km以内
で、しかもM4以上でないと観測できない
としている。

 逆に言えば、社会に大きな影響を与える
地震は全てカバーできることになる。

 震源が深すぎると地中の電荷は電離層に
及ぼす影響が少なくなる。
 同氏の説明は電磁気学的に極めてわかり
やすい。

 今後も地震予知のデータを採るため、
測定サービスと情報を提供する会社として
インフォメーションシステムズを2010年に
立ち上げた。
 地震予知情報をミッションクリティカル
な顧客に提供する。
 潜在顧客として、発電所やガス、水道
などのインフラ機関、病院や鉄道などを
想定している。
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なかなか良さそうです。
予測精度も高そう。

>震源が100km以内で、しかもM4以上で
>ないと観測できない
ということと、地震で発生する電磁波の
観測なので、地震が起きる一週間程度
前の予測という条件がありますが、
確実なら今の地震速報よりずっと有用
だと思います。
ほぼ確実に避難できる時間が稼げる。
地震速報は直近すぎる。

関連記事です。
東日本大震災直前に震源上の大気と
電離層に異常が ?

2011年5月21日
NASAの発表ですね。

>観測によると、電離層における電子
>の量が劇的に増加、また震央における
>大気昇温を示す赤外放射の急増も
>見られたそうだ。

地震直前にはこういった前兆現象がある
のは確実だと思われます。

早川正士名誉教授の研究に期待したい。

マクロ的な発生確率はプレート
テクトニクス論で良いと思う。
個別の地震発生予測としては精度が悪すぎ
ますが、マクロ的には必ず発生する。

 これはこれで、有効と思います。
観測網をもっと増やして地殻変動を
確実に捉えて行くことが必要。

そしてもっと真剣に地震発生に備える
べきです。
リスク分散が必要です。

地震発生は確実なのに、何も手を
打たない。被害想定を出すだけですか?

政治家は国民の命と国の経済の損失を
最小にする為の施策についてはどう
考えているのでしょうか?
考えていない。としか思えない。
起こった時には想定外だったと、
そういうことかな?
得意の先送りです。

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